弁護士は本来法律の専門家ですから医療・医学の専門的な知識はありません。しかし、医療機関や医師の法的責任の有無を検討するにあたっては医学的な知識が要求されます。そのため、弁護団は医学研修、症例研究会、その他研究会を開催し、所属弁護士はこうした研究会活動に参加することにより医学的な知識を習得しています。

弁護団には、私たちに協力してくれ、公平な立場から助言していただける医師のリストがあります。担当弁護士はこれらの医師と面会し、調査中の事件について助言を得ることができます。ただ、患者側の弁護士と面会して助言をくれる医師は決して多くはなく、しかもすべての診療科目の医師がいるわけではありません。ですから、適切に助言していただける医師を探すのに時間と労力を要するのが現状です。